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転職面接で数回の面接を経て、内定まで出してもらえれば転職活動は一安心です。
中には内定通知書を出す前に「合格」と言われると、安心しきってそのまま退職交渉にまで入ってしまう方も何人か見てきました。
しかし、実は外資系企業の採用では内定が出た段階で退職に踏み切るのは、あまりよくないことです。
ほとんどの場合は無事に転職できますが、ごく稀に転職できないケースがあります。
医療機器業界では外資系企業が多いので、内定をもらった段階ではまだ注意が必要です。
今回は外資系企業での内定において注意すべきことをご紹介します。
面接合格が内定とならないケースがある
実は、国内・国外の企業に関わらず、内定通知書が出るまでは内定ではありません。
面接を合格したとしても、内定通知書の発行をしてもらうまでは退職交渉に入らない方が良いです。
面接合格から内定が出ないイレギュラーケースは国内・国外どちらの企業でも共通するのですが、外資系は「本国承認」が必要なケースがたまにあります。
管理職でない通常の営業職であれば、国内での決裁を経て内定通知書が発行される場合がほとんどです。
しかし、本国承認がないと内定通知書が出ない場合も、ごくたまにあります。
国内での決裁だと会社内で事前コミュニケーションを行っているため、内定通知書が出ないことはまずありません。
しかし、日本と本国でのやり取りが必要になると、距離や時差などの違いによって、コミュニケーション不足による不備などが出てくる可能性もあります。
そのため、外資系の採用の場合は内定通知書の発行が行われてから、退職交渉に入る必要があります。
正式な内定承諾はサインバック(署名・返送)が必要
では、内定通知書が出た後に内定承諾をただすれば良いか、といえばそうでもありません。
日本企業の場合は署名などの対応は入社後、もしくは内定通知書の署名が必要でも後で問題ないという「いい意味でなあなあ」な部分があります。
しかし、外資系企業はそのようなことはありません。
内定承諾の意思表示をしたら、今度は封書で内定通知書が送られます。
その内定通知書に署名をした上で返送(サインバック)が必要です。
外資系企業は非常にシビアです。
もし、このサインバック済みの内定通知書が期限内に採用企業に到着していない場合は採用が取り消される可能性もあります。
サインバック済みの内定通知書が期限内に採用企業に到着するところまで意識し、確実に対応を行うところまで気を付けて下さい。
まとめ
外資系企業は国内企業に比べて、内定の段階で気を付けるべき点があります。
ただし、今回紹介した通りに確実な対応を行っていただければ、問題なく入社できると思います。
転職活動は、入社するまで気を抜かないように頑張りましょう。
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